日本の犬猫向けペットフード市場の展望とトレンド分析

ペットを家族同様に大切にする風潮の高まりを背景に、日本のペットフード市場は近年大きく拡大しています。犬や猫の飼育頭数は伸び悩んでいるものの、2023年の国内ペットフード市場規模は4,754億円に達し前年比11.9%増と二桁成長しました。

これは原材料や物流費の高騰による価格改定と、飼い主の健康志向・プレミアム志向の高まりが相乗効果となった結果です。本記事では日本市場におけるペットフード産業の展望について、直近の動向と将来予測を詳しく分析します。

過去2年程度の現状把握から今後10年の予測までをカバーし、重要な統計データやトレンド、競合各社の動向に触れながら考察します。

市場規模と成長の現状

日本のペットフード市場規模推移と予測

日本のペットフード市場は、ペット数の停滞をものともせず成長を続けています。高付加価値品への移行や健康志向の高まりにより市場は堅調に拡大しています。特に2023年は原材料高騰による価格改定の影響も大きく 、二桁成長を記録しました。

2023年の国内市場規模は約4,754億円（前年比+11.9%）で、フード種別ではドッグフード約993億円（前年比+10%）、キャットフード約1,847億円（+13.2%）、犬猫用おやつ約1,125億円（+13.3%）と主要カテゴリが揃って二桁成長しました。

飼育頭数を見ると、2024年時点の犬は約679万頭、猫は約915万頭で合計約1,595万頭と15歳未満の子供（人間）の数を上回っています。犬は減少傾向ですが猫は横ばいで推移し、少子高齢化や単身世帯の増加により都市部で猫を飼うケースが増えています。

ペット数自体は大きな伸びがないものの、一頭あたりにかける支出増加や高価格帯商品の浸透が市場を押し上げています。 こうした中、2024年以降も市場は緩やかに拡大が続く見通しです。

調査会社IMARCによれば、2024年に62億米ドル（約6,800億円）規模の日本ペットフード市場は今後年平均4.5%で成長し、2033年には96億米ドル規模に達すると予測しています。

物価上昇に伴う価格改定ほどの追い風は今後期待しにくいものの、プレミアムフード需要の継続や新たな付加価値商品の登場により、小売金額ベースで緩やかな成長が見込まれています。

業界大手の調査でも、2026年には2023年比で7〜8%程度市場規模が拡大すると予想されており、ペットフード産業の中長期的な成長余地は十分にあると考えられます。

ペットフード市場の主要トレンド

プレミアム化‧機能性フードの拡大

飼い主の健康意識向上に伴い、高品質で栄養価の高いプレミアムフードや機能性フードが人気です。犬用では高たんぱく・高肉含有量のフードや無添加・国産の安全志向フードが好調で、近年横ばいだったドライフード市場も再成長に転じました。猫用でも下部尿路疾患ケアや腎臓ケアなど特定の健康ニーズに応える療法食・機能食が一般化しています。

また、ペットの家族化・高齢化により、シニア犬猫向けの関節サポートや体重管理フードなど年齢に応じた処方の需要も増えています。また、動物病院経由で販売される療法食市場は500億円規模を超え拡大中で、これまで海外勢が多かった分野に国内メーカーも参入し存在感を高めています。

海外メーカーであるヒルズ社は、2024年に20年ぶりの新ブランドとして動物病院専用フード「サイエンス・ダイエット ベット・エッセンシャル」を発売するなど、各社が機能性プレミアム市場を強化しています。

ナチュラル志向‧サステナビリティ

飼い主の安全志向・環境意識も高まっており、オーガニック、有機・自然素材、グレインフリー（穀物不使用）、無添加といったキーワードの商品が急速に存在感を増しています。

従来のペットフードが環境へ与える影響への関心もあり、ペットの環境フットプリント削減のため昆虫由来タンパク質や植物性原料を活用したフード、環境に優しいパッケージを採用する動きも出てきました。

実際「ペットの食事がそのペットによる気候変動影響の90%を占める」との調査もあり、持続可能な素材への注目が集まっています。

国内でも、フードロス食材の活用や生分解性包装など環境配慮型の商品開発が進んでおり、サステナブル志向は今後の市場を形作る重要な潮流です。

嗜好性‧グルメ志向/スナック‧サプリ

嗜好性‧グルメ志向

ペットを「家族の一員」とみなす傾向から、ペットにも美味しくて見た目も良い“ごちそう”を与えたいというニーズも高まっています。

ドッグフード・キャットフードともにヒューマングレード（人が食べられる品質）の素材を使ったものや、素材・栄養バランスにこだわったグルメタイプのフードが登場しています。特にECチャネルを中心に、新規参入企業が「エサではなくごはん」と銘打ったスーパープレミアムフード（人間食同等の品質の手作り食やフレッシュフード）を販売し始めており、市場は小さいながら急速に拡大しています。

フレッシュペットフード（冷凍や冷蔵で配送される手作り風の新鮮食）はその代表例で、電子レンジで温めて与える冷凍宅配食などが人気を集めています。

例えば国内スタートアップの「ココグルメ」は獣医師監修の新鮮な手作りご飯を冷凍で定期配送し、犬猫合わせて30万頭以上に利用されています。このような人間顔負けのグルメ志向商品は、コンパニオンアニマル化が進む中で今後も一定の需要が見込まれます。

ペットスナック・サプリメント

おやつ（スナック）市場も堅調で、コミュニケーション目的だけでなく健康志向のおやつ（デンタルケア効果や栄養補助効果のあるもの）が各社から投入されています。

特に犬猫の歯磨きガムや口腔ケア用おやつなどは注目されており、ペットの健康寿命を延ばすアイテムとして市場が拡大しています。

また近年はペット用サプリメントも登場し、関節ケアのグルコサミンや腸内環境を整えるプロバイオティクス、皮膚被毛に良いオメガ3脂肪酸配合のおやつなど、フードにプラスして与える健康補助食品分野も伸びています。

矢野経済研究所の調査では、フレッシュペットフードとペットサプリの市場は年20%超の高成長が続いているとのことで、今後も新商品が次々と投入される見込みです。

Eコマース‧サブスクリプションの定着

販売チャネルにも変化が見られ、ペットフード購入のオンライン化が加速しています。ECサイトや定期購入サービスの普及により、飼い主は地元店では入手困難なプレミアム製品やニッチブランドにも容易にアクセスできるようになりました。

24時間いつでも注文でき自宅に届けてもらえる利便性も、多忙な飼い主にとって魅力です。定期便（サブスク）モデルでは、ペットの年齢・品種・好みに合わせた最適なフードプランを提案し、継続的に届けるサービスが増えています。

例えば、あるサービスではWeb上の簡単な診断に答えると獣医師のコメント付きで個別プランが提案され、そのプランに基づきペットフードが定期配送されます。ECの発展によりメーカー側も消費者と直接つながりやすくなり、SNSや自社メディアで情報発信したり、オンライン限定商品や割引を提供する動きも盛んです。

このデジタルシフトは地方在住者や高齢の飼い主にも恩恵があり、重いフードを買いに行かなくても済むため顧客体験の向上につながっています。結果としてオンラインチャネルの拡大はペットフード市場全体の底上げ要因となっており、今後も販売の主流の一つになるでしょう。

競合企業の動向とブランド戦略

外資系大手企業

日本のペットフード市場は外資系の大手メーカーと国内企業、新興ブランドがひしめく競争環境にあります。主要プレーヤーとして、グローバル企業では マース社（ペディグリー、ロイヤルカナン等）、ネスレ日本（ネスレピュリナ）、ヒルズ（コルゲート傘下） などが挙げられます。

これら外資大手は長年にわたりシェアの大半を占め、特に総合栄養食や獣医療用フード分野で強みを持っています。

国内主要企業

国内企業も存在感を示しており、ユニ・チャーム（愛猫向け「銀のスプーン」など高品質フード展開）やいなばペットフード（猫用おやつ「チャオちゅ〜る」で有名）、ペットライン（国産総合フードメーカー）などが犬猫フードを製造販売しています。

特に、いなばは猫用ウェットフード・おやつ市場で圧倒的シェアを持ち、ユニ・チャームは紙おむつ等のペット用品からフードまで手掛けてブランド力を発揮しています。

これら既存企業は近年のトレンドに合わせた商品改良も進めており、たとえば添加物ゼロ・国産原料を打ち出した新ラインナップ投入や、大容量から小分けパックへの変更（新鮮さ保持とフードロス削減のため）など、消費者ニーズへの対応に余念がありません。

新興ブランドの台頭

新興ブランドやスタートアップ企業の台頭も見逃せません。前述のフレッシュフード宅配「CoCo Gourmet（ココグルメ）」を展開する バイオフィリア や、オーダーメイド型フードを提供する PETOKOTO、犬猫の無添加フードをD2C販売する 犬猫生活 など、ベンチャー企業が独自の切り口で市場に参入しています。

彼らはSNSや自社メディアを駆使したデジタルマーケティングで若い層にリーチし、高品質路線やサステナブルな取り組み（例：PETOKOTOは食品廃棄素材の活用や環境配慮パッケージを採用）によって差別化を図っています。

特に定期購入モデルは継続率が高く収益性も良いため、多くのスタートアップがビジネスモデルに採用しています。既存大手もこうした新興勢力との提携や、自社EC強化、プレミアムブランドの投入を進めており、市場全体として競争は激化しつつも新しい価値が次々と生み出される好循環が見られます。

今後10年の展望と課題

日本ペットフード市場規模予測

今後の10年で、日本のペットフード産業は持続的な成長と高度化が予想されます。市場規模は緩やかに拡大し、特にプレミアム領域が牽引するでしょう。高齢化社会の進行により、高齢の飼い主やシニアペットが増える中、それに合わせた栄養ケア商品の開発が一層重要になります。

例えば低カロリーで関節に優しいシニア犬用フードや腎臓の負担を抑えたシニア猫用フードなど、ライフステージ対応商品は今後さらに細分化・高度化していくでしょう。

またペット関連支出の中でも医療費が高額化する傾向から、予防医学的なフード（歯周病予防、体重管理など）やペット保険と連動したフード提案など、新たなサービス融合型ビジネスも期待されます。

一方で、市場拡大の裏側にはいくつかの課題も存在します。まずペットの飼育頭数減少という人口動態上の制約です。ペットを飼いたくても飼えない潜在層へのアプローチ（ペット可住宅の促進やペットシッター・ホテルサービスの充実など）が進まないと、市場の底支えが弱まる可能性があります。

また消費者の節約志向にも注意が必要です。物価高により一部では高価格帯から低価格帯へのシフトも見られており、各社は付加価値に見合った価格設定とリピーター獲得策を講じる必要があります。さらに、サステナビリティ対応も避けて通れません。

環境に優しい製造や原料調達をいち早く取り入れた企業がブランド好感度を高める一方、対応の遅れた企業は淘汰されるリスクもあります。

開発責任者への具体的示唆

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当社の「海外OEMペットフード支援」事業は、お客様の代わりにタイ・オーストラリア・ニュージーランド・カナダといった主要生産国にあるOEM工場を探し、商品企画、開発、製造、輸送のお手伝いを実施しています。

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